今井です。


週末は、私が習っている上野雄次さんの花生けのレッスンがありました。


わたしは、ちょっと時間が合わず、今回は見学。


さすが、上野さんのデモはご覧の通り、とてもすばらしいものでした。


生け花は、一瞬一瞬がクリエイティビティと決断をためされる、とても知的なプロセスです。そして、花を通して自分の考え方などを伝えるというとても面白い「ゲーム」だとおもいます。


特に、上野さんの花生けには、その哲学と自然との対話といった要素もあり、それを解説してくれます。そして、上野さんの人柄にとても引き入れられます。


ぜひひとりでも多くの方に体験してもらいたいと思います。


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今井です。


日本では民主党の代表選が終わり、菅代表＝首相の続投が決定しました。


これによって、超短命な首相という日本特有の状況はひとまず回避されたわけですが、閣僚はかなり入れ替わるようです。


国土交通大臣、外務大臣など、多くの課題を抱えたポストがまた新しい顔に変わります。


これは、やはり、経営の継続性という観点からは、いかがなものなのだろうと考えてしまいます。


交渉の相手方としては、また梯子をはずされたような気になるのではないでしょうか。


同じ「民主党」でも、アメリカでは、一旦政権をとったら、よほどのことが無い限り、要職にある閣僚は交代しません。


岡田外務大臣は、いわばクリントン長官のような立場です。ただでさえ日本の対外的なプレゼンスが落ちている中で、こうした対外的な顔を変えるというのは、普通に考えれば、外交政策がまた変更される、というメッセージになり、不透明性を高めると思われます。


（しかも、クリントン長官は、民主党代表の大統領選挙でオバマ氏と氏名を争った立場の人ですが、オバマ氏は彼女をチームに入れて共同してこの難しい経済状況の中で舵取りを行っています。）


早期の政権安定を祈るばかりです。


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今井です。


最近アメリカのホテルチェーンでは、コメディアンを講師に招いた従業員教育のプログラムをはじめるところも出てきています。


その目的は、従業員が、コメディがもつ「当意即妙」の対応－アドリブ－をマスターすることだそうです。


従来、大手のホテルチェーンは、きめ細かいマニュアルで従業員を教育し、一定レベルのサービス品質を維持してきました。


しかし、最近は、利用者の眼も厳しくなり、より深く行き届いたサービスを提供する必要が出てきたことが、この研修の背景にあるようです。


いちいちこれを研修プログラムに取り入れる、というところが、いかにもアメリカ的発想ではありますが、これからは、マニュアルでは表わせないところに、サービスの差別化の余地があるという点では、その通りだと思います。


大資本が、顧客の個性を考えない通り一遍のサービスを提供するのではなく、もっと顧客との信頼関係を作り上げるサービス、というのがあっても良いのではないかと思います。


それは、日本の旅館のサービスに見ることができます。


私たちFastOfficeも、会員の皆様とのお付き合いを大切にしながら、行き届いたサービスを心がけたいと思っています。


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今井です。


先日、HPのマーク・ハードCEOが退任したことについて触れました。
退任の理由は、セクハラ疑惑でした。


そのとき、いつかは彼の能力がまた必要とされることもまた出てくるだろう、そしてそれをアメリカ社会は受け入れる土壌がある、というようなことを言いました。


すると、その問題がまだ落ち着かないうちに、なんと、彼は、HPとかなりの部分で競合するオラクルに、共同社長として引き抜かれて就任してしまいました。


あまりの急展開で、言葉も出ません。


ここまで米国社会も心が広いとは、恐れ入ったとしか言いようがありません。


通常は、もうすこしおとなしくしているように思うのですが・・・


さすがに、HPもこの前CEOがオラクルに入ると、機密情報が流出するという理由で、その人事を差し止める訴えを起こすようです。

もっとも、訴訟が提起されたカリフォルニア州は、雇用についてはかなりリベラルなので、そのような職業選択の自由をしばることは難しいのではないかと思いますが、さて、判断はどうなるでしょうか。



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今井です。


会社の存亡を左右するような危機に見舞われたとき、どのように対応するのが得策なのでしょうか。


先日、ロイターの報道で、アクセルペダルの不具合に際してのトヨタ、海底油田のオイル漏れがあったBP、AIGとの損失負担の取り決めで問題になった投資銀行ゴールドマンサックス、の３社を例にこの点が論じられていました。


一般に、企業法務の立場からは、責任を一旦認めてしまうと、巨額の損害賠償責任を負いかねないとして、極力責任を否定するべきだ、と言われています。


他方、広報の立場からは、なるべく早期に謝り、迅速に対処しているところをアピールすることが、世間の評判を維持するのに有効だとの主張があります。


どちらも一理ありますね。


ロイターの論調では、やはり、人間の心理としては、失敗は認めたくないし、カッコ悪い、ということで、言い訳をしたり、意思決定を遅らせたりすることがありますが、それは事態収拾を遅らせ、良い結果をもたらさない、としています。


そして、例えばトヨタの例では、社長が紙を見たりせずに、ちゃんと自分の言葉でしゃべらないと印象が悪い、などということも述べられています。


素直に謝る人に対して、人間は赦す性質がある、ということも言っています。


ただ、この話は、やはり米国的というべきかもしれませんが、あまりにノウハウ重視にかたよりすぎているようにも思います。


ここにみられるような、危機管理の専門家や法律家のアドバイスに従ったマニュアルどおりの対応ではなく、もっと血の通った、誠実な対応こそが、相手の心に通じるのではないでしょうか。


それは、朴訥でもかまわない、紙を見たってかまわないものだと思います。


小手先の対応を気にせずに、むしろ普段から、どういうマインドをもって経営をしているのか、というその真価が、いざというときに問われることになります。


付け焼刃ではなく、ココロを磨いておくことが肝要です。



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